コンサルティングを支える コンサルティング リサーチ
コンサルティング リサーチの特徴
コンサルテック社では、企業の事業戦略に関するコンサルティングに取り組んでいますが、そのためには、緻密なリサーチ(調査・研究)が不可欠であると考えています。過去の経験と勘で明白と思われる事柄についても、実際にリサーチを行ってみると新たな発見があります。
そのため、コンサルテック社では正確で機動的なリサーチを行うために、専門のリサーチャーにて、このニーズに対応しています。
リサーチ対象範囲も、消費者から販売・流通業、関連企業、官公庁、団体の担当者に至るまで、業界全体をカバーし、総合的なリサーチが行える体制をとっています。
リサーチ結果、関連する既存情報、公開情報等も合わせて総合的に分析し、具体的なアクションにつながるコンサルティングを行っています。
コンサルテック社では「高品質のリサーチなくして、高品質のコンサルティングなし」との考えのもと、質の高いリサーチに基づいたコンサルティングをお届けしています。
リサーチの企画からコンサルティングのご相談、費用のお見積もりまで、全て無料にてお受けしておりますので、お気軽にお問い合わせください。
コンサルティングを支えるリサーチとデータ分析サービス
1. 住宅分野・建設分野に関するコンサルティング リサーチ
コンサルテック社では、創業以来、住宅分野、建設分野に取り組んでいます。
住宅分野においては、建築材料や住宅設備を始め、電気設備、通信設備、空調設備、給排水設備、昇降機設備など、関係する産業分野が広く、経済全体に与える影響も大きくなっています。
コンサルテック社は、この裾野の広い住宅分野での実績が豊富であり、一般企業のみならず、中央省庁、公共団体などから多くのコンサルティングリサーチのテーマをお受けしています。
これは我が社の強みの一つである、住宅産業を支える工務店様を始めとする住宅関連業者様(電気工事、水道工事、屋根工事、リフォーム工事等)のモニター制度を構築していることがあげられます。
このモニター制度をフル活用して、住宅購入者対象の住宅に対する評価やニーズ調査、CS調査をはじめとする、アンケート調査、訪問イタビュー、電話インタビュー、グループ インタビューなどを効率よく、スピーディーに実施しています。
この我が社のモニターである住宅関連業者様からは、日々、建築材料、住宅設備、電気設備等に関する問い合わせが寄せられます。
それにお応えするために、新商品の情報や特徴、需要動向などについて、メーカー企業様や業界団体様にインタビューを行い、商品や業界動向に関する最新情報を収集・分析し、工務店様等の住宅関連業者様のモニターの皆様に、商品紹介・情報提供を行っています。
こうした活動を通して、すべての国民の生活の基盤となる住宅産業の発展ために、日々、研鑽、努力しております。
「工務店モニター・リサーチ」のご案内
《調査対象》
・首都圏及び近畿圏で新築、リフォームを行う工務店を対象とし、アンケート調査・取材調査・グループ インタビューなど行います。
・インターネット調査では対応しきれない、詳細でリアルな情報の収集と分析が可能です。
《調査手法》
・アンケート調査 ⇒ 対象条件及び協力意思を確認の上、郵送法で調査を行う。
・電話取材調査 ⇒ 電話にて詳細な聞き取り調査を行う。
・訪問面接調査 ⇒ 専門員が訪問し詳細な聞き取り調査を行う。
・グループインタビュー ⇒ 1グループ4～5名の工務店の社長・担当者を対象とする。
・CLT(会場調査)⇒ 工務店の担当者に会場に来てもらい個別に面接調査を行う。
《調査テーマの事例》
・水回り設備における自社ブランドのイメージや評価、満足度、改善点、要望を把握する
⇒・アンケート調査 ・グループ インタビュー
・住設・建材商品の施工性について困っている点、改善案を導き出す
⇒・アンケート調査 ・グループ インタビュー
・新商品の仕様やデザインについて有力候補を絞る
⇒・訪問面接調査 ・CLT(会場調査) ・グループ インタビュー
2. 高齢化社会への対応に関するコンサルティング リサーチ
日本は世界に先駆けて超高齢化社会を迎えることになります。そのため、今から各方面で対応を迫られていますが、特に介護に関する課題が多いため、テーマとして取りあげられることが増えています。
コンサルテック社では、この分野を今後注力すべき重要課題と位置づけ、介護用品の開発、介護サービス(施設・訪問介護)のあり方、人材不足の解消、介護現場へのITの導入などについて、関係の皆様とともに、精力的に取り組んでいます。
もちろん、この分野のマーケティング課題の解決につきましても、介護にかかわる一般の方々、ケアマネージャー、介護関係の有資格者、介護施設運営会社様など、多方面の方々へのアンケートやインタビューを通じて、現場の細部にわたるリサーチを行い、コンサルティングを行っています。
また、介護を必要としないアクティブ シニア向け市場についても、今後の拡大が見込まれています。
そのため、これからは団塊の世代がシニア市場を牽引することになりますが、これまでとは違った新しい価値観を持った人々が作り出す巨大市場に注目が集まっています。
《調査の特徴》
・介護職員初任者研修、ガイドヘルパーなどの資格を持つモデレーターが、より専門性の高いインタビュー調査を行います。
・介護の関係者を対象としたアンケート調査の企画、実査、分析をおこないます。また、上記の有資格者がテーマの企画から分析までの全般に、専門的な立場からアドバイスいたします。
《調査手法》
・インタビュー調査 ⇒ ケアマネージャー、介護職従事者、家庭介護者など。
・アンケート調査 ⇒ ケアマネージャー、介護職従事者、家庭介護者、介護施設運営会社、介護施設を手がける建築設計事務所など。
《調査テーマの事例》
・介護従事者における現場の活動状況や不満点などから、介護設備・用品の改善ニーズを引き出す
・福祉用具の新商品/試作品について、コンセプトや使い勝手、デザインなどについて詳細な評価・改善案を得る
・高齢者施設に採用される設備、備品、介護用品などの採用状況、使用状況、使用評価、不満・要望点を明らかにする
3. 消費者の行動や意識に関するコンサルティング リサーチ
コンサルテック社では、飲食品、化粧品、ファッション品、日用品、理美容家電、健康家電、キッチン家電、白物家電、住宅設備など、あらゆる商品に関するユーザー ニーズや商品評価などのリサーチを行っております。
WEBによるアンケート調査などの定量調査から、グループ インタビューを始めとする定性調査まで、あらゆる消費者調査に取り組んでいますが、最近の傾向としては、定性調査の活用が増えてきています。
表面的な顧客ニーズから、より深いところのニーズを探りたいとの要望が増えているため、コンサルテック社では、グループ インタビュー、デプス インタビュー、観察調査などの定性調査に力を入れています。
また、ご要望の多い新しい切り口での提案を行うために、社外のマーケティング会社、個人マーケターなどと連携して、新商品開発に関する市場動向や消費者ニーズの変化などについて、研究を重ねています。
定性調査
《特徴》
・WEBアンケートでは収集できないような深いレベルの顧客ニーズを収集するのを、専門のインタビュアー・モデレーターがお手伝いします。
・顧客の観察調査、同行調査では、言葉ではなく購買態度や行動を観察し、インタビューすることで、本人も自覚していないような本音、潜在ニーズに迫ります。
《手法》
・グループ インタビュー ⇒ 1グループ4～5名の一般消費者、専門家などを対象に行います。
・デプス インタビュー ⇒ 一般消費者、専門家などを対象に、個別インタビューを行います。
・観察調査・同行調査 ⇒ 一般消費者の購買現場に同行し、観察・インタビューを行います。
4. データの集計・分析サービス
データ集計およびデータ分析サービスを承っています。
データ集計では各種検定、データ解析では多変量解析(因子分析、数量化理論、共分散構造分析など多数)などまで対応します。
また、過去の売上実績から、相関分析、重回帰分析などを使って関係性を分析し、将来の売上予測、商品の普及率推計なども行っています。
「エクセルマクロを使った業務の効率化」のコンサルティング
身近なエクセルのマクロ機能をフルに使って、低予算で処理業務の効率化・簡素化を実現いたします。
専用ソフトを開発する場合と比べて、低予算で実現可能です。
5. 統計データ・公開データの収集・分析サービス
国内はもとより海外においても、統計データの整備が進んでおり、これらのデータを収集し、集計分析することで、市場の動向を把握することができます。
コンサルテック社では主要な統計データについては、収集から整理、集計・分析まで一貫して対応しております。
6. 海外市場に関するコンサルティング リサーチ
国内市場だけでなく、海外市場への事業展開についても、現地のリサーチ会社と提携し、消費者のニーズ、売れ筋商品動向、市場環境、などについて、コンサルティング リサーチを行なっています。
海外においても国内と同レベルのリサーチを可能にするため、各国ごとにコンサルテック社が設定した基準をクリアした現地リサーチ会社と提携しています。
もちろん、テーマや調査対象などによりますが、コンサルテック社の社員が現地入りして調査を行います。 主な海外リサーチの対象国は次のとおりです。 ※インド、タイ、マレーシア、シンガポール、インドネシア、ベトナム、欧米など。
主な受注先
コンサルテック社では一般企業から官公庁まで、多くのクライアント様から受託しています。
- 一般企業
- 中央省庁
- 建築関連の各協議会
- 一般社団法人
- 国立研究開発法人
- 独立行政法人
- 国立大学法人
